住宅は住んでみないと欠陥住宅かどうかわからないことが多いです。そのため、まず欠陥住宅かもしれないと疑いを持ったら、自分で判断せずに専門家に見てもらう。そして専門家によって、具体的にどこに問題があるのかを分析して書類にしてもらうことが必要です。
欠陥を示す書類を作成したら、対処していくことになりますが、その方法としてまずは家を建てた住宅会社に交渉をします。多くの住宅会社は、欠陥住宅だという連絡が入ったら実地調査を行い、欠陥部分の原因を見極めて対策をしてくれます。欠陥住宅は住宅の持ち主に落ち度がありませんから、当然ながら補修費用は住宅会社が持ちます。
ただ住宅会社の中には欠陥ではないと言い張って、交渉が決裂することがあります。そのときは、建築紛争審査会に訴えたり、民事裁判を起こして損害賠償請求や瑕疵修補請求を行うことになります。弁護士に依頼しなければならないので時間も費用もかかってしまうことがありますが、泣き寝入りだけは選ばないようにすることが大事です。
家は生活をして、身体と心を休める場所ですから、欠陥があれば快適な生活は奪われてしまいます。粘り強く交渉していくことが大事です。
