熊本市不動産売却クイック査定です。
「隣人がうるさい！黙らせる方法はない？」とお困りではありませんか。騒音は日常生活に大きな影響を与え、ストレスや睡眠不足を招くことも多いです。特に住宅が密集する都市部では騒音問題が多く、適切な対策が必要になります。
本記事ではうるさい隣人を黙らせる方法を解説します。マンション・アパートと一軒家それぞれの環境に適した対策を紹介するので、ぜひ参考にしてください。
目次
うるさい隣人を黙らせる方法！マンション・アパート対策
マンションやアパートでうるさい隣人を黙らせる方法は、以下の3つです。
- 管理会社や大家に相談してみる
- 手紙を書いてポストに投函
- 弁護士に相談してみる
それぞれの方法について詳しく説明します。
管理会社や大家に相談してみる
一番簡単な方法は、管理会社や大家に相談してみることです。直接話し合うとトラブルになりやすいですが、第三者を通すことでスムーズに解決できる可能性があります。
管理会社や大家に相談すれば、掲示板に注意喚起の紙を貼るなど対応してもらえます。ただ客観的な情報がないと、動いてもらえないことも多いです。
そのため相談する際は「何時ごろ・どのような音が聞こえるのか」を伝えましょう。音を録音しておくと、より説得力が増します。
手紙を書いてポストに投函
もう一つの方法は、手紙を書いて相手のポストに投函することです。顔を合わせずに、こちらの意思を伝えることができます。
相手に受け入れてもらえれば、騒音の改善が期待できます。ただ、手紙を書く際は感情的にならないように注意しましょう。
以下に、手紙の例文を記載します。
〇〇号室〇〇様
拝啓
突然のご連絡をお許しください。私は△△号室に住んでおります、□□と申します。いつもお世話になっております。
この度、恐縮ながらひとつお願いがあり、ご連絡を差し上げました。最近、夜間にお部屋からの音が聞こえることがあり、私の生活に少なからぬ影響が出ております。もし可能でしたら音量を少し抑えていただけますと、たいへんありがたく存じます。
お互いが快適に過ごせるよう、ご協力いただけますと幸いです。何かご不明点やご相談がございましたら、お気軽にお知らせください。今後ともどうぞよろしくお願いいたします。
敬具
△△号室 □□
このように、できるだけ丁寧な文章を心がけましょう。
何度も手紙を送ると圧力を感じさせる可能性もあるため、一度送ってから様子を見たほうが良いです。改善が見られない場合は、また次の対策を検討しましょう。
弁護士に相談してみる
騒音問題に詳しい弁護士に相談してみるのも一つの方法です。ただ弁護士への相談は有料になるため、事前に話したいことを整理しておく必要があります。
国が設立した法律相談所「法テラス」では、弁護士の無料法律相談を受けられます。1回30分の相談で、3回まで無料です。ただ利用できるのは収入と資産が一定基準以下の人に限定されます。詳しくは日本司法支援センターのホームページでご確認ください。
また、法テラス以外にも、市区町村窓口で定期的に無料相談会が開かれていることもあります。
法律のプロである弁護士に相談することで、どうすれば良いか適切な対応策がわかります。騒音測定データなど有効な証拠の集め方もアドバイスしてもらうことが可能です。また、弁護士に代理人として交渉してもらえば、隣人との直接対立を避けつつスムーズに解決を図れるでしょう。
うるさい隣人を黙らせる方法！一軒家対策
次に一軒家における騒音問題の対策を解説します。主な対策は以下のとおりです。
- 自治会や町内会に相談してみる
- 民生委員に相談してみる
- 警察に相談してみる
それぞれの対策について詳しく見てみましょう。
自治会や町内会に相談してみる
一軒家の場合は、所属する自治会や町内会に相談するのも一つの方法です。まずは、役員や班長など身近な担当者に相談してみましょう。
騒音問題を個人間のトラブルとしてではなく、地域の問題として扱ってもらうことができます。具体的には、回覧板や掲示板で騒音の被害状況を地域住民に周知してくれる場合があります。
ただ、自治会によっては「個人間の揉め事には介入できない」と対応を断られてしまうケースも。それでも何らかの助言や情報提供を受けられる可能性があるので、一度相談してみる価値はあるでしょう。
民生委員に相談してみる
民生委員も、騒音被害の身近な相談相手になってくれるでしょう。
民生委員は国から委託されたボランティア職員で、地域のさまざまな相談に応じています。必要に応じて関係機関につないでくれるため、解決の糸口が見つかる可能性があります。
同じ地域に住んでいるため、気軽に相談しやすい点もメリットです。さらに守秘義務があるので、安心して悩みを打ち明けることができます。
民生委員に相談したいときは、市区町村に連絡すると、担当窓口を案内してもらえます。
警察に相談してみる
騒音被害が改善されない場合は、警察の力を借りるのも手です。相談する場合は、警視庁総合相談センター「♯9110」に電話をかけましょう。「騒音被害を受けている」と伝えると、適切な相談窓口へ案内してもらえます。
緊急性がある場合は、110番通報をおこないます。たとえば騒音を出している住民に苦情を申し入れた際に脅迫を受けた場合は、迷わず110番通報をしましょう。
ただ、警察には民事不介入という原則があるため、騒音問題は当事者間での解決を求められることも。しかし、騒音があまりにもひどい場合や事件性がある場合は、ためらわず警察に相談したほうが良いです。
うるさい隣人でもやってはいけないこと！注意点
隣人がうるさいからといって、不適切な対応をとると事態がさらに悪化することがあります。特に以下の対応は、絶対に避けるべきです。
- 隣人に直接クレームを入れる
- 隣人に騒音で仕返しをする
それぞれの注意点を解説します。
隣人に直接クレームを入れる
隣人宅に訪問してクレームを入れるのはおすすめしません。一見手っ取り早い解決策のように見えますが、面と向かうとお互い感情的になりやすく、冷静な対応が難しくなります。
相手が騒音を認めなかったり、改善の意思が見られなかったりすると、こちら側もイライラしてしまいます。感情にまかせて、攻撃的な発言をしてしまう可能性も否めません。
隣人が逆上して、騒音がさらにひどくなる可能性もあります。直接苦情を入れたことがきっかけで、脅迫や嫌がらせを受けるケースも多いです。
相手に直接伝えたい場合は、手紙のほうがおすすめです。手紙なら冷静に言葉を選び、穏やかな伝え方ができます。また相手側に考える時間を与えられるので、騒音を見直すきっかけになるでしょう。
隣人に騒音で仕返しをする
仕返しとして、壁を強く叩いたり大音量で音楽を流したりする行為は、絶対に避けるべきです。
仕返しをしたところで、騒音の根本的な解決にはなりません。それどころか、相手が対抗して騒音問題がさらにエスカレートする可能性があります。過去には騒音の仕返しから重大な犯罪に発展した例もあり、大変危険な行為です。
騒音問題は感情的にならず冷静に対処することが肝心です。管理会社など第三者に介入してもらい、トラブルを避けながら解決を目指しましょう。
隣人がうるさい！騒音対策方法
隣人の騒音が改善されないとき、自分でできる騒音対策もあります。主な対策を挙げると、以下のとおりです。
- レイアウトを変更する
- 防音グッズを使う
- 部屋を防音にリフォームする
- 賃貸の場合は引っ越しする
- 持ち家の場合は売却する
それぞれの対策について、詳しく見ていきましょう。
レイアウトを変更する
レイアウト変更は、簡単にできる騒音対策です。専門的な工事は必要ないので、賃貸住宅に住んでいる方も実践しやすいです。
一番簡単な方法は、騒音源となる隣人宅から離れた部屋に、寝室やリビングを配置することです。あとは大型の家具を隣人宅に接する壁・窓の近くに置くことで、音をある程度抑えられます。厚手のカーテンやパーテーションを併用することで、さらなる効果が期待できるでしょう。
防音グッズを使う
市販の防音グッズを活用するのも一つの方法です。たとえば吸音パネル、遮音シート、防音カーテンなどは、部屋の隙間から伝わる音をシャットアウトしてくれます。
防音グッズは比較的低コストで、設置方法も簡単なものが多いです。初めての方も手軽に防音効果を実感できるでしょう。
あとは最もコスパの良い防音グッズとして、耳栓があります。耳栓は数百円で買えて、お部屋のインテリアにも影響を与えません。最近は遮音性抜群の耳栓も増えているので、ぜひ最初に試してみるのがおすすめです。
部屋を防音にリフォームする
リフォームするのは手間がかかりますが、騒音の低減に大きな効果が見込めます。
具体的には壁や天井など構造部分に防音材を追加したり、遮音ドアを採用したりする方法があります。初期費用はかかりますが、長期的に見れば快適性を向上させるための有効な投資になるでしょう。
賃貸の場合は引っ越しする
賃貸住宅の場合は、どうしても建物の防音性能に限界があります。自分でできる防音対策も限られるため、騒音に耐えられない場合は引越しするのも現実的な対策です。
新しい住まいを探す際は、建物の防音性能や住民間のトラブル事例、周辺環境の騒音レベルなどを確認しましょう。
持ち家の場合は売却する
持ち家で騒音問題が深刻な場合、最終的には売却を視野に入れることになります。新しい住まいに住み替えることは、生活の安定や健康維持の観点からもメリットが大きいです。
ただ売却には手間や費用がかかります。騒音問題が解消されないまま生活を続けるリスクとのバランスを見て慎重に検討しましょう。
騒音のある家を売却する場合の注意点
騒音のある家を売却する際は、以下の注意点があります。
- 騒音について買主に告知する
- 値引きを見越して価格を設定する
- 専門の買取業者も売却先として検討する
それぞれの注意点について、詳しく説明します。
騒音について買主に告知する
売主は、売却物件の瑕疵について買主にきちんと告知しなければなりません。瑕疵とは欠点や不具合のことで、騒音問題も瑕疵とみなされる可能性があります。
告知を怠った場合は契約不適合責任を問われ、買主から損害賠償を請求される可能性も。騒音がある旨は口頭説明に加え、重要事項説明書への記載も忘れないようにしましょう。
値引きを見越して価格を設定する
うるさい隣人がいる物件は、値引きを求められる可能性があります。騒音は住み心地に悪影響を与えるからです。
そのため値引きする可能性を見越して、少し高めの価格設定にしておきましょう。もし値引きを求められたら、想定していた範囲内で価格を調整します。
値引き交渉に応じると、買主はお得に感じてくれる可能性があります。結果として契約成立につながりやすくなるでしょう。
専門の買取業者も売却先として検討する
深刻な騒音問題を抱えている物件は、なかなか売却先が見つからない可能性があります。騒音を告知しなければならず、買い手が少なくなるためです。
早く売却したい場合は、専門の買取業者に買い取ってもらう方法もあります。専門業者ならではのノウハウがあるので、騒音問題がある物件も積極的に買い取ってもらえる可能性が高いです。
まとめ
うるさい隣人を黙らせるためには、まず第三者に相談することが1番です。マンションの場合は、管理会社や大家、一軒家の場合は自治会や民生委員に相談すると良いでしょう。
隣人と直接やりとりすることは、できるだけ避けたほうが良いです。どうしても自分で伝えたい場合は、丁寧な言葉で手紙を書くのも有効な方法といえます。
隣人宅に直接訪問してクレームを入れたり、騒音の仕返しをする行為は絶対に避けるべきです。根本的な解決にはならず、大きなトラブルにつながりかねません。
なかなか改善しない場合は、引越しや売却を検討するのも一つの解決策です。売却する場合は、騒音があることをしっかり説明しましょう。専門の買取業者に買い取ってもらう方法もあるので、お困りの場合はぜひ検討してみてください。
